日本における太陽光発電の普及

太陽光発電は環境に優しいエネルギーですが、設置には機器の購入費用や工事費用がかかるため、電気代の節約やエコになるとはいえ、日本の家庭ではあまり導入が進みませんでした。
そこで、国が主導して補助金制度を設け、設置費用の一部を補助するなどして普及推進を図った経緯があります。

国の補助金制度が終了してからも、地域によっては都道府県や市区町村などが補助金制度を設けて設置を推進してきました。
さらに、2009年からは余剰電力を電力会社が予め約束した固定価格で10年間買い取る、固定価格買取制度が導入され、太陽光発電の設置推進が図られました。
しかし、それでもなお、家庭での爆発的な太陽光発電の導入拡大には至っていません。

太陽光発電が脚光を浴びる

2011年に東日本大震災が起こり、原発事故によって電力供給がひっ迫し、計画停電や節電要請などが発動されると、にわかに太陽光発電への注目が集まりだしました。
震災直後は、一部で太陽光発電が利用できなくなり不満の声が上がりましたが、非常時の使い方が正しく理解されていないことが原因でした。

その後、テレビのニュースなどで非常時の使い方などが報道されたこともあり、次第に太陽光発電は大規模災害時に役立つ、停電時に助かるといった期待が広がっていったのです。
災害の発生に伴い、非常時への備えとして太陽光発電を導入する人が徐々に増えていきました。

再び導入ペースが下降

しかし、喉元過ぎれば熱さ忘れるではありませんが、災害への危機意識が薄れてくると、次第に太陽光発電を新たに導入する家庭が減っていきます。
さらに、2017年には固定価格買取制度の改正により売電価格が低下。
「これでは売電収入で設置費用を回収するには時間がかかり過ぎる」という声が上がり、導入ペースはさらに低下し、現在に至ります。

日本においてはエコや省エネ、節電という意識と非常時に役立つといったニーズがあるものの、どうしても導入時の費用面を気にかける方が少なくありません。
補助金制度の終焉や固定価格買取制度のメリットの低下により、普及拡大があまり見込めなくなっているのです。

世界の流れは太陽光発電へ

日本での家庭における太陽光発電の普及状況を踏まえると、これから太陽光発電に将来性があるのかと疑問に思う方や、設置に不安を感じる方がいるかもしれません。
ですが、日本全体でみれば、メガソーラーの設置拡大が続いており、企業や産業、地域における太陽光発電への期待やシフトは高まっています。
さらに、世界的な潮流を見ると、地球温暖化による異常気象など環境の破壊が進み、環境保護の緊急性が高まっている状況です。太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーへのシフトは拡大し続けています。

世界から「環境破壊大国」とのレッテルを張られつつある日本では、世界的な要請を受け、今後ますます、太陽光発電の普及促進が望まれます。
太陽光発電設備の初期コストがさらに抑えられるようになれば、日本でも再び導入する過程が増えてくることが期待できるでしょう。